経済・経営・ビジネス関連の全文データベースです。経営・経済・財政・会計などビジネス関連の分野をほぼすべて網羅し、各国経済情報(Country Report)や、Marketline社の企業情報(Company Profiles)や主要産業概要(Industry Report)も含まれます。

American Economic Association作成の経済学文献データベースです。インターフェイスはEBSCOhostです。Business Source Premierなどとの横断検索も可能です。

国際的な学術誌を収録した文献データベースです。検索した論文の被引用数、被引用文献、引用文献、関連文献(共通の論文を引用している論文など)も確認できます。姉妹データベースのJournal Citation Reportsへのリンクもあり、論文掲載誌のインパクトファクターを調べることもできます。

四季報を発行する東洋経済新報社の『週刊東洋経済』全文が読めるデータベースです。トップページ中ほどの媒体一覧からは『会社四季報』『就職四季報』『就職四季報　女子版』『業界地図』など、就活生に欠かせない情報誌の最新号にアクセスすることができます。

週刊ダイヤモンド、ダイヤモンド・チェーンストア、ダイヤモンド ZAiの記事を検索し、テキストや誌面イメージ(PDF)で全文にアクセスすることができます。ダイヤモンド社が独自に収集した企業や事業所、役員情報も収録しています。

日経BP社が発行する雑誌の全文検索ができる電子ジャーナルサービスです。収録開始年はタイトルによって異なります。キーワードや研究テーマから記事を探すことができます。本文は、テキスト及びカラーPDF形式で提供されます。

毎日新聞のデータベースで『週刊エコノミスト』の記事も検索・閲覧できます。キーワードを入れずに検索ボタンを押すと、最新記事から一覧できます。

ISSN: 0013-0613
イギリスの週刊新聞。世界でもっとも重要な政治経済の一つです。新聞ですが、外見は雑誌の体裁をとります。

日経四誌『日本経済新聞』『日経産業新聞』『日経MJ(流通新聞)』『日経金融新聞』の記事を検索、全文表示できます。日経新聞社調査による会社情報、人事情報、経済統計なども利用できます。長期の時系列データが必要な場合は日経NEEDS・明治以降本邦主要経済統計を利用してください。

海外主要紙（欧文）のテキストデータを収録しています。

総務省が作成する、各省庁の主要統計データへの総合リンク集。キーワード検索もできます。

国勢調査、経済センサス、工業統計表、商業統計表、家計調査、小売物価統計調査、全国消費者実態調査などを収録する統計データベースです。

各都道府県が明治以降毎年刊行してきた各管轄区域の人口、農業、工業など様々な項目についての統計書を検索可能です。

世論調査および世論調査に類するアンケート調査、意識調査などを調べるための情報源を紹介します。

世論調査協会報「よろん」に掲載された世論調査実施情報です。内閣府や新聞社が実施した世論調査のリストを掲載しています。調査方法・サンプルサイズ・回収率などの項目で検索できます。

多くの社会調査データを収集してアーカイブを運営しています。「探す」で世論調査やアンケート調査を検索できます。

OECD（Organisation for Economic Co-operation and Development:経済協力開発機構）が発行する出版物（報告書、ジャーナル含む）や統計データを収録しています。図書、レポート類、雑誌は1998年以降、統計データは1960年代以降が収録されています。統計データはExcel,CSV等のフォーマットでダウンロードすることが可能です。

国連統計局の提供するデータベースです。国連や各種国際機関の統計について横断検索が可能です。

世界銀行 (The World Bank) が作成するデータベースを収録しています。

国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

営業報告書・有価証券報告書・目論見書データベース

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は三田ITC事務室までお問い合わせください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「財務データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は詳しくは三田ITC事務室までお問い合わせください。

総務省統計局が作成する政府統計のポータルサイトです。政府が行う官公庁統計が網羅されています。分野別＞企業・家計・経済　に経営分析に関する統計がまとまっています。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。なお、Disaster Recovery Service（コロナ禍特別措置として実施されたリモートアクセスサービス）の提供は2022年6月で終了しています。

米国内外の上場企業および買収・倒産等で消失した企業の基本情報・財務情報・アニュアルレポートを収録しています。検索方法については「Mergent Online Quick Tips」ガイドを参考にしてください

Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。

経済産業省の発行する通商白書、中小企業白書、報告書などの全文を見ることができます。
‐世界経済の潮流

‐政策一覧（https://www.meti.go.jp/policy/index.html）←経済産業省「産業技術政策全般／イノベーション政策」「中小企業・地域経済」など

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