鉄道・航空・自動車・港湾などの統計資料

国土交通白書、日本の水資源、国土レポート、土地白書、首都圏白書、観光白書等を見ることができます。過去にさかのぼって全文の閲覧や書誌名やキーワードでの検索ができます。

明治初期からの長期にわたる主要な統計のデータ。もともと統計局ホームページに掲載されていましたが、現在はWARP: Web Archiving Project（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業）にて公開されています。また、JapanKnowledge Libでも利用することができます。

米国の航空会社の旅客統計です。国内線(米国)路線別の旅客数,運賃,距離などの統計が入手できます。
※代行ログインが必要です。三田メディアセンターレファレンス担当にお尋ねください。利用可能時間はレファレンスカウンターのオープン時間帯(通常開館時～18;30,短縮開館時～17:00)に限られますのでご注意ください。

国内の書籍・雑誌・新聞に掲載された交通経済・経営関連論文の書誌情報(日付・掲載箇所・執筆者・記事の要約)を収録しています。
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営業報告書・有価証券報告書・目論見書データベース

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は三田ITC事務室までお問い合わせください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「財務データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は詳しくは三田ITC事務室までお問い合わせください。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。
★コロナ禍を鑑み、自宅などからリモートで利用する「ディザスターリカバリーサービス」を運用中です。詳細はこちらをご覧ください。

Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。

米国内外の上場企業および買収・倒産等で消失した企業の基本情報・財務情報・アニュアルレポートを収録しています。検索方法については「Mergent Online Quick Tips」ガイドを参考にしてください

株式会社ユーザベースが提供する、国内外企業・産業分析プラットフォームです。業界・企業分析に必要なデータ（企業情報、サマリー、財務データ、統計データ等）をワンパッケージで利用できます。独自の業界分類が提供され、業界・業種内分析を手軽に行うことが可能です。