Research NAVI: 王英燕ゼミ（組織行動論）: 経営学・労働経済・企業情報

はじめに

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テーマから図書を探すには

「分類記号」はその図書のテーマを示し、図書は分類記号順に書架に並びます。興味あるテーマの分類記号を知っていると関連する図書を書架でたくさん見つけたい時に便利です。王ゼミの場合には、330番台（経済全般、地下1階）＞ 336（経営管理）＞336.3（経営組織. 管理組織） / 366（労働経済. 労働問題）＞ 366.94（労働心理学. 産業心理学）などに関連資料が配架されています。

経営学・会計学

◆統計・白書・辞典

管理会計学大辞典 by 日本管理会計学会編
ISBN: 450221776X
発行年: 2000.9
企業戦略白書 by 日本ビジネス開発株式会社
発行年: 2003-2021
経営学大辞典. 第2版 by 神戸大学大学院経営学研究室編
ISBN: 4502352101
発行年: 中央経済社, 1999.9
日本経営史年表 by 野田信夫著
発行年: 1981.4
ビジネスデータ検索事典 : データ&DATA. 2012 by 日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク編集
ISBN: 9784902975574
発行年: 2012.8

◆データベース・CD-ROM

日経NEEDS 財務データ検索システム
日経「財務データ検索システム」「NEEDS財務データ」の一括ダウンロードのソフトウェアを、大学院校舎パソコン室で利用できるほか、個人のPCにインストールして利用することができます。詳しくは三田ITC事務室までお問い合わせください。

NEEDS株式日次収益率データ [electronic resource] by 日本経済新聞社
請求記号: MRD@DVD@77（1階メインカウンター）
発行年: 2018
イベント分析（Event Study Analysis）で特定のイベントに該当する上場会社の株式収益率を計算するときに使用できます。DVD-ROMでのご提供となります。データベースエリアの端末Aでご利用ください。

◆雑誌

Business research / 企業研究会
ISSN: 0912-1552
Harvard Business Review
ISSN: 0017-8012
EBSCO Business Source Premierに収録されています。
Harvard business review : Diamondハーバード・ビジネス・レビュー
ISSN: 2432-3578
會計 / 日本會計學會編纂
ISSN: 0387-2963
会計・監査ジャーナル : 日本公認会計士協会機関誌
ISSN: 1881-9931
管理会計学 : 日本管理会計学会誌 / 日本管理会計学会 [編]
ISSN: 0918-7863
企業会計 / 中央経済社 [編]
ISSN: 0386-4448
経営史学 / 経営史学会編集
ISSN: 0386-9113
産業経理 / 産業経理協會
ISSN: 0287-4288
税經通信 / 税務經理協會 [編]
組織科学 / 組織学会
ISSN: 0286-9713
日本経営学会誌 = Journal of business management / 日本経営学会編集
ISSN : 1882-0271

労働経済

◆統計・白書・辞典

賃金センサス : 賃金実態総合調査結果報告書 by 労働大臣官房労働統計調査部
発行年: 1963-
賃金の実態を産業、地域、企業規模、労働者の種類等べつに、統計が取られています。
活用労働統計 : 生産性・賃金・物価関連統計 by 日本生産性本部労働部
発行年: 1966-
主に賃金に関する統計が集められています。『雇用管理の実態』が平成16年調査で廃止されたので、その代替として使えます。
毎月勤労統計要覧 by 労働省労働統計調査部
発行年: 1963-
雇用、給与及び労働時間について、全国的変動の数値が掲載されています。『毎月勤労統計調査』を1年ごとにまとめたものです。
労働統計要覧 by 内閣統計局
発行年: 1926-
各種統計書から、労働・雇用に関する統計を集めて編集したもの。出典から詳しい労働統計にあたれるため、労働統計の索引としても使えます。
※冊子は2017年で受入中止
※Web版は最新号のみ
労働経済白書 by 厚生労働省編
発行年: 2001-
Web版もあります。

◆雑誌

季刊勞働法 by 労働法学研究所
発行年: 1951-
ISSN: 0386-0620
データベースTKCローライブラリーでも参照できます。
組織科学 by 組織学会
ISSN: 0286-9713
日本労働研究雑誌 by 日本労働研究機構
発行年: 1990-
ISSN: 0916-3808
三田商学研究 by 慶應義塾大学商学部 [編]
慶應義塾大学学術情報リポジトリKOARAでも参照できます。

◆Webサイト

ILO駐日事務所
厚生労働省図書館
労働図書館
労働法や労働経済、労働運動など労働分野はもちろん、経済学や社会学、教育学など社会科学関係の図書、雑誌を広く所蔵しており、蔵書検索もできます。レファレンスサービスあり。（入館無料）

企業情報

そのほかの情報源として「企業情報を調べる」もご参照ください。

◆データベース(国内)

eol （同時アクセス数：12）
国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。
日経NEEDS・明治以降本邦主要経済統計
日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。
CSR企業総覧（東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー収録）
Engel
営業報告書・有価証券報告書・目論見書データベース
EDINET
「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。
会社四季報（東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー収録）
東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。
日経NEEDS 株式データ検索システム
慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は三田ITC事務室までお問い合わせください。
日経NEEDS 財務データ検索システム
慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「財務データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は詳しくは三田ITC事務室までお問い合わせください。
e-Stat : 政府統計の総合窓口
総務省統計局が作成する政府統計のポータルサイトです。政府が行う官公庁統計が網羅されています。分野別＞企業・家計・経済　に経営分析に関する統計がまとまっています。

◆データベース(海外)

Bloomberg Professional
デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。なお、Disaster Recovery Service（コロナ禍特別措置として実施されたリモートアクセスサービス）の提供は2022年6月で終了しています。
Mergent Online
米国内外の上場企業および買収・倒産等で消失した企業の基本情報・財務情報・アニュアルレポートを収録しています。検索方法については「Mergent Online Quick Tips」ガイドを参考にしてください
CapitalIQ（同時アクセス数：40）
Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。
EDGAR
米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。