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慶應義塾大学メディアセンターレファレンス担当

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企業情報や財務情報などの調べ方をご紹介します。国内の企業情報については合わせて「就職活動に役立つ情報を探す」もご覧ください。

東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー
東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『会社四季報』『業界地図』『CSR企業総覧』『週刊東洋経済』『金融ビジネス』等の雑誌記事の本文検索が可能で、PDF形式でダウンロード・印刷ができます。
日経テレコン21（同時アクセス数: 30）
日本経済新聞社が提供する総合データベースサービスです。「企業検索」では、全国主要約22,000社の事業内容、役員、大株主や、労務状況、要約貸借対照表、要約損益計算書、監査意見、売上構成、本社所在地などがわかります。
スピーダ　経済情報リサーチ（旧 SPEEDA）
スピーダ　経済情報リサーチ（旧 SPEEDA）
株式会社ユーザベースが提供する国内外企業・産業分析プラットフォームです。業界・企業分析に必要なデータ(企業情報、サマリー、財務データ、統計データ等)をワンパッケージで利用できます。独自の業界分類が提供され、業界・業種内分析を手軽に行うことが可能です。（所属キャンパスによってリモートアクセスの可否が異なります。また同時アクセス数に上限がありますので、使用後は必ずログアウトしてください。）

会社四季報
季刊の上場会社版と、年2回発行される未上場会社版があり、本社所在地、事業内容、資本金、業績などの企業データがコンパクトに収録されています。2005年4集（秋号）からは、東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリーでも利用できます。
帝国データバンク会社年鑑　※第105号（2024年10月発行）をもって廃刊
全国の金融機関および一定水準以上の企業の概要や業績、申告所得が掲載されています。配列は都道府県別ですが、別冊に五十音順索引があります。
外資系企業総覧 by 東洋経済新報社, アイ・アール・エム
請求記号: ST@1JA@335@Sh（三田）ほか

発行年: 1985-

日本企業が出資する海外現地法人についてまとめています。資本金5000万円以上で外資比率が49％以上の主要企業については詳細なデータが、その他外資比率が20％以上の企業については主要データが収録されています。東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリーでも利用できます。