国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

営業報告書・有価証券報告書・目論見書データベース

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は三田ITC事務室までお問い合わせください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「財務データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は詳しくは三田ITC事務室までお問い合わせください。

総務省統計局が作成する政府統計のポータルサイトです。政府が行う官公庁統計が網羅されています。分野別＞企業・家計・経済　に経営分析に関する統計がまとまっています。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。なお、Disaster Recovery Service（コロナ禍特別措置として実施されたリモートアクセスサービス）の提供は2022年6月で終了しています。

Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。

米国内外の上場企業および買収・倒産等で消失した企業の基本情報・財務情報・アニュアルレポートを収録しています。検索方法については「Mergent Online Quick Tips」ガイドを参考にしてください

日経「財務データ検索システム」「NEEDS財務データ」の一括ダウンロードのソフトウェアを、大学院校舎パソコン室で利用できるほか、個人のPCにインストールして利用することができます。詳しくは三田ITC事務室までお問い合わせください。

ISSN: 0912-1552

ISSN: 0017-8012
EBSCO Business Source Premierに収録されています。

ISSN: 2432-3578

ISSN: 0387-2963

ISSN: 1881-9931

ISSN: 0918-7863

ISSN: 0386-4448

ISSN: 0386-9113

ISSN: 0287-4288

ISSN: 0286-9713

ISSN : 1882-0271