総務省統計局が作成する政府統計のポータルサイトです。政府が行う官公庁統計が網羅されています。一部のデータは、ダウンロード前にWebサイト上で必要部分だけを抽出したり、項目の並び順を変更したりすることが可能です。

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

東京大学経済学図書館所蔵の営業報告書、有価証券報告書、目論見書の統合検索システムです。「有価証券報告書デジタルアーカイブ」で、所蔵する昭和36（1961）年から昭和60（1985）年までの有価証券報告書を公開しています。

国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

主要企業のCSR（企業の社会的責任）への取り組みをまとめた資料です。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際はは三田KICにお問い合わせください。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます（リモートアクセス不可）。三田端末のご予約はオンラインフォームにて受け付けております。

Standard & Poor's社が提供している「S&P Capital IQ」をベースに、さらに広範なデータや分析ツールを拡充した総合分析プラットフォームです。
世界中の上場企業及び非上場企業の財務データ、グローバルな企業情報、PEファンドの財務データ、業績予想、案件情報、株主情報等を取得できます。株式・債券価格（日次データ）、M&Aなどの取引情報等のデータ、業績予想や各種マクロデータもダウンロード可能です。

米国証券取引委員会(SEC)が運営する法定開示書類の電子開示システムです。

日経「財務データ検索システム」「NEEDS財務データ」の一括ダウンロードのソフトウェアを、大学院校舎パソコン室で利用できるほか、個人のPCにインストールして利用することができます。詳しくは三田KIC事務室までお問い合わせください。

2019年で終刊しました。継続後誌"Best Regards"の所蔵はありません。

Business Source Premierに収録されています。

電子ジャーナルも利用できます。

電子ジャーナルも利用できます。

電子ジャーナルも利用できます。

電子ジャーナルも利用できます。

電子ジャーナルも利用できます。

電子ジャーナルも利用できます。