15世紀半ばから1850年までの経済学史・経営史・社会思想史を中心とする社会科学関係の書籍、定期刊行物を多数収録しており、本文を読むことができます。ロンドン大学ゴールドスミス文庫、ハーバード大学経営大学院クレス文庫なども含まれます。

明治初期から現在まで、日本(旧植民地なども対象)で発行された日本語の雑誌記事が検索できます。総合雑誌など全国誌から地方で発行された雑誌も対象です。CiNii Researchでは検索できない古い記事や地方史関係の文献を探したい場合に有効です。

写真週報、同盟写真特報などのデジタルアーカイブです。昭和初期の写真画像を閲覧することができます。

国立国会図書館(NDL)がデジタル化した所蔵資料と収集したデジタル資料を検索できます。図書館送信資料（図書館内のみで閲覧できる資料）は、１階データベースエリア内のパソコンで閲覧できます（スタッフによる代行ログインが必要です）。プリントアウトはオンラインリクエストまたはレファレンスカウンターで申込み後翌日以降のお渡しとなります。

主に日本で出版された社会経済史・経営史と関わりのある著書・論文の文献を検索できます。

日本銀行統計局刊行の『明治以降 本邦主要経済統計』のウェブ版です。画面下方にある「日銀戦前統計」のリンクからご利用ください。

神戸大学経済経営研究所によって作成された新聞切抜資料です。デジタル版では明治末～昭和18年までの新聞切抜を見ることができます。

国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

営業報告書（明治初期から終戦後の1950年）、目論見書（戦後1948-1990年）、集中排除法関係資料、有価証券報告書 （1949～1960年）を収録しています。

東京大学経済学図書館所蔵の営業報告書、有価証券報告書、目論見書の統合検索システムです。「有価証券報告書デジタルアーカイブ」で、所蔵する昭和36（1961）年から昭和60（1985）年までの有価証券報告書を公開しています。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際はは三田KICにお問い合わせください。

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。

Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

主要企業のCSR（企業の社会的責任）への取り組みをまとめた資料です。

米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。

経済産業省の経営イノベーション・事業化促進に特化したページです。イノベーションにかかわる各種実態調査報告や、産業技術関連の政策におけるガイドラインが公開されています。

経済産業省の中小企業・地域経済産業に特化したページです。

中小企業に関する白書・統計情報を見ることができます。

世界各国の消費者市場を中心とした各種マーケティングデータ/ビジネスレポート、産業情報、企業情報、各国統計などのダウンロードが可能です。