国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

営業報告書（明治初期から終戦後の1950年）、目論見書（戦後1948-1990年）、集中排除法関係資料、有価証券報告書 （1949～1960年）を収録しています。

東京大学経済学図書館所蔵の営業報告書、有価証券報告書、目論見書の統合検索システムです。「有価証券報告書デジタルアーカイブ」で、所蔵する昭和36（1961）年から昭和60（1985）年までの有価証券報告書を公開しています。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際はは三田ITCにお問い合わせください。

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。

Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

主要企業のCSR（企業の社会的責任）への取り組みをまとめた資料です。

米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。

米国内外の上場企業および買収・倒産等で消失した企業の基本情報・財務情報・アニュアルレポートを収録しています。検索方法については「Mergent Online Quick Tips」ガイドを参考にしてください

経済産業省の経営イノベーション・事業化促進に特化したページです。イノベーションにかかわる各種実態調査報告や、産業技術関連の政策におけるガイドラインが公開されています。

経済産業省の中小企業・地域経済産業に特化したページです。

中小企業に関する白書・統計情報を見ることができます。

世界各国の消費者市場を中心とした各種マーケティングデータ/ビジネスレポート、産業情報、企業情報、各国統計などのダウンロードが可能です。

日本貿易振興機構（JETRO)附属のアジア経済研究所で発表されている、地域・国別の研究レポートや関連情報を見ることができます。

アジア経済研究所で刊行してきた開発途上地域の経済・政治・社会に関する学術情報を、論文単位で全文検索ができます。『研究双書』、『アジ研選書』、『情勢分析レポート』、『アジアを見る眼』や、『アジ研ワールド・トレンド』、『アジア経済』などに収録されている論文の閲覧ができます。

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近現代（1860年代から1945年前後）の日本とアジア近隣諸国との関係に関わる歴史資料を提供しています。

アジア経済研究所刊行の「アジア動向年報」を、創刊号より閲覧できます。