各都道府県が明治以降毎年刊行してきた各管轄区域の昔の統計書を検索できます。

三田メディアセンターが作成したGIS（地理情報システム）のデータリンク集です。ArcGISなどのGISソフトウェアで利用できるベクタデータや社会科学系の統計データベースなどを紹介しています。

統計データなどを、地理的に表示し分析するソフトウェアです。高機能ですが、Windowsにしか対応していません。

CSVファイルに含まれる住所を緯度経度に変換し、CSVファイルとして出力してくれるサービスです。

地図上でFlashを用いて統計データを閲覧できるほか、統計データ、境界データがダウンロードできます。

「国土数値情報」「国土画像情報」「街区レベル位置参照情報」などのGISで利用可能なデータをダウンロードできます。

国土地理院の地図・空中写真の基本測量成果及び国・地方公共団体が整備した図面等の公共測量成果が登録されており、カテゴリーや提供形態（Shape、KMLなど）で検索することができます。有料のものも含まれます。

国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

営業報告書（明治初期から終戦後の1950年）、目論見書（戦後1948-1990年）、集中排除法関係資料、有価証券報告書 （1949～1960年）を収録しています。

東京大学経済学図書館所蔵の営業報告書、有価証券報告書、目論見書の統合検索システムです。「有価証券報告書デジタルアーカイブ」で、所蔵する昭和36（1961）年から昭和60（1985）年までの有価証券報告書を公開しています。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際はは三田KICにお問い合わせください。

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます。

Standard & Poor's社が提供している「S&P Capital IQ」をベースに、さらに広範なデータや分析ツールを拡充した総合分析プラットフォームです。
世界中の上場企業及び非上場企業の財務データ、グローバルな企業情報、PEファンドの財務データ、業績予想、案件情報、株主情報等を取得できます。株式・債券価格(日次データ)、M&Aなどの取引情報等のデータ、業績予想や各種マクロデータもダウンロード可能です。
利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

米国証券取引委員会(SEC)が運営する法定開示書類の電子開示システムです。

経済産業省の経営イノベーション・事業化促進に特化したページです。イノベーションにかかわる各種実態調査報告や、産業技術関連の政策におけるガイドラインが公開されています。

経済産業省の中小企業・地域経済産業に特化したページです。

中小企業に関する白書・統計情報を見ることができます。