OECD発行の雑誌、統計データなどがダウンロードできます。

財務省による日本国債のイールドのデータです。1974年から現在までの日次のデータです。

日本証券経済研究所が提供するデータベースです。2000年以降証券図書館（東京）で受け入れた雑誌から証券関係の論文・記事を、論文名、著者名、分類で検索できます。

UNCTAD（国連貿易開発会議）提供のデータベースです。国際貿易、海外直接投資などに関する統計を取得することができます。

The Federal Reserve Boardによるアメリカ国債のイールドのデータです。1961年から現在までの日次のデータです。

ISSN: 2185-7202

ISSN: 0289-1107

ISSN: 0912-5892

ISSN: 0287-5306

ISSN: 0287-7953

ISSN: 0287-7929

ISSN: 0020-3580

ISSN: 0304-4076

ISSN: 0261-5606

ISSN: 0952-8776

ISSN: 0043-2401

日経「財務データ検索システム」「NEEDS財務データ」の一括ダウンロードのソフトウェアを、大学院校舎パソコン室で利用できるほか、個人のPCにインストールして利用することができます。詳しくは三田KIC事務室までお問い合わせください。

ISSN: 0912-1552

ISSN: 0017-8012
Business Source Premierに収録されています。

ISSN: 2432-3578

ISSN: 0387-2963

ISSN: 1881-9931

ISSN: 0918-7863

ISSN: 0386-4448

ISSN: 0386-9113

ISSN: 0287-4288

ISSN: 0286-9713

ISSN : 1882-0271

国内企業の基本情報、マーケット情報、財務情報（1989-）、有価証券報告書（上場:1961- 非上場:1998-）を収録したデータベースです。他社との比較分析や財務情報のダウンロードも可能です。また、アジア圏企業検索では、日本のほか、中国、台湾、香港、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、フィリピン企業の基本情報を見ることができます。

日本経済新聞社が提供する総合経済データベースです。
経済、産業、地域、海外など、マクロ経済データからミクロ経済データまで幅広い領域をカバーしており、CSV形式でダウンロードできます。メニュー形式による系列の選択や、系列名、出典資料名からの検索が可能です。

営業報告書・有価証券報告書・目論見書データベース

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、提出された開示書類について、インターネット上で無料公開しているシステムです。

東洋経済新報社が発行する雑誌記事の本文や、企業データなどの企業情報を提供するデータベースです。
『週刊東洋経済』『金融ビジネス』『会社四季報』等の雑誌記事の本文検索が可能で、主としてPDF形式でダウンロード・印刷が可能です。
収録誌一覧は、トップ画面の媒体一覧をご覧ください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「株式データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は三田KIC事務室までお問い合わせください。

慶應義塾大学と日経メディアマーケティング株式会社との間で締結された契約に基づき、大学に提供された「財務データ検索システム」および検索システムで検索可能な「NEEDS株式データ」を個人所有もしくは大学所有のPCにインストールし、使用することが出来ます。ご利用の際は詳しくは三田KIC事務室までお問い合わせください。

総務省統計局が作成する政府統計のポータルサイトです。政府が行う官公庁統計が網羅されています。分野別＞企業・家計・経済　に経営分析に関する統計がまとまっています。

デリバティブ市場、株式、為替、商品市場、マネーマーケット、国債、地方債など、幅広い金融・経済情報が得られるデータベースです。各国の株式市場、債権市場、個別銘柄についてリアルタイムで表示・検索ができます。また、様々な分析ツールも提供されています。金融機関、証券会社等のみならず、世界中の教育機関においても研究・教育目的で活用されています。
三田メディアセンター、湘南藤沢メディアセンター内の指定端末で利用することができます（リモートアクセス不可）。三田端末のご予約はオンラインフォームにて受け付けております。

Standard & Poor's社が提供する金融情報データベースです。上場・未上場企業・PEファンド等約350万社の財務データ、株式・債券市場日次データ、M&Aなどの取引情報等のデータのほか、業績予想や比較のための各種マクロデータもダウンロード可能です。利用方法は、データベースにアクセス後、画面右上のHelpをクリックすると、ユーザーガイドやFAQなどのpdfを見ることができます。

米国証券取引委員会（SEC）が運営する法定開示書類の電子開示システム。最も古いもので1996年以降のデータを検索、閲覧できます。

世界各国の消費者市場を中心とした各種マーケティングデータ/ビジネスレポート、産業情報、企業情報、各国統計などのダウンロードが可能です。

アジア経済研究所が作成した統計データなどの各種データ・リソースが利用できます。

鉄道・航空・自動車・港湾などの統計資料

国土交通白書、日本の水資源、国土レポート、土地白書、首都圏白書、観光白書等を見ることができます。過去にさかのぼって全文の閲覧や書誌名やキーワードでの検索ができます。

明治初期からの長期にわたる主要な統計のデータ。もともと統計局ホームページに掲載されていましたが、現在はWARP: Web Archiving Project（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業）にて公開されています。また、JapanKnowledge Libでも利用することができます。

米国の航空会社の旅客統計です。国内線(米国)路線別の旅客数,運賃,距離などの統計が入手できます。
※代行ログインが必要ですので、レファレンスカウンターにお声がけください。利用できるのは、レファレンスカウンターが開いている時間帯（平日）のみです。(通常開館時8:45-8;30　短縮開館時8:45-17:00）

明治8年の大審院判例から今日までに公表された判例を収録した全文データベースです。毎週更新されます。 フリーキーワード、裁判年月日、裁判所名、事件番号、民刑区分、法編、法条、裁判種別、掲載文献、文献番号から検索できます。

大審院からの判例と、法令改正履歴を含む法令情報を中心とした全文データベースです。『ジュリスト』、『法学教室』、『判例百選』などの法学雑誌の全文も収録されており、判例からリンクされた主要雑誌の評釈記事を見ることもできます。また、文献情報の検索を行うこともできます。

「裁判例情報」のページから、「最高裁判所判例集」「高等裁判所判例集」「下級裁判所判例集」「行政事件判例集」「労働事件判例集」「知的財産判例集」の6種類を、キーワードや裁判年月日、事件番号、事件名などから検索できます。横断検索も可能です。裁判所全体に関わる情報を掲載するほか、各地の裁判所のウェブサイトへの入り口にもなっています。

労働法や労働経済、労働運動など労働分野はもちろん、経済学や社会学、教育学など社会科学関係の図書、雑誌を広く所蔵しており、蔵書検索もできます。レファレンスサービスあり。（入館無料）