3年おきに刊行されている国内外の物故者の人名事典です。各収録年代に物故した人物の没年月日、享年、死因、生年、出身地、最終学歴、略歴、受賞歴、資格などが記述されています。分野別の総索引もあります（『現代物故者事典. 総索引. 昭和元年~平成23年. I, 政治・経済・社会篇』『同　II, 学術・文芸・芸術篇』[RA@280.3@N1@1-S-]）。

外国人編、日本人編がそれぞれ2分冊で、没年順に氏名を一覧できます。外国人は2005年まで、日本人は2004年までの情報を収録しています。各巻末には人名索引がついています。没年を知るだけでなく「没後100年になる人物を調べる」という使い方もできます。

国の機関（立法・行政・司法）、独立行政法人、国立大学、大学共同利用機関法人、特殊法人、地方公共団体の係長以上に在職する人物の機関別一覧です。上巻は国の機関、下巻は都道府県市区町村機関で、各巻に人名索引がついています。文部科学省関連については、別に『文部科学省国立大学法人等職員録』[RA@317.2@Mo1@1-（1階レファレンスルーム）]もあります。

明治元（1868）年から昭和14（1939）年までの中央官庁の官員録、職員録を収録しています。他に冊子体で『明治初期官員録・職員録集成』[RA@317.2@A3@1-1～4（1階レファレンスルーム）]が慶應4年から明治3年までを収録しています。また、明治期の各官員録・職員録は、「国立国会図書館デジタルライブラリー」（国立国会図書館）で見られるものがあります（分類281.03で検索）。

古代から現代までの日本人と日本に関わりの深い外国人を含む約18,000人の氏名、生没年、出身地、略歴、主著などの情報が収録されています。

架空人物を含む日本人約6万5000人を登載しています。データベースのジャパンナレッジLibにも収録されており、検索することができます。

日本人および在日外国要人の現存者の人名録。閣僚、国会議員、官吏、都道府県の議会正副議長、知事、市長、公共企業体・降壇等の役職員、団体・企業の役職員、ジャーナリスト、弁護士、医師、芸術家などが収録されています。「近代デジタルライブラリー」（国立国会図書館）でみられるものもあります。類書に『日本紳士録』[]RA@281.035@Ni1＠1-。2007年刊行終了】があります。

明治元年以降、日本の形成に関わった各分野の主要な人物に関する有用な文献情報が、専門家による解説とともにに記載されています。公刊された資料ばかりでなく、活動の結果残された個人史料にも言及しています。第1巻は539人、第2巻は262人、第3巻は263人、第4巻は218人をそれぞれ五十音配列で収録していますが、第4巻の巻末の人名索引を利用すれば、全巻の人名を探せるようになっています。

人名を見出しに、その人物に関する人物文献（伝記・日記・回想・人物論・年譜・著作リスト・書誌等）を一覧できる資料です。Iが日本人編、IIが外国人編です。1980～1986年は『年刊人物文献目録』として刊行され、その後『人物文献目録』として継続して刊行されています。累積版として『日本人物文献索引』[RA@281.03@Ni1@12-（1階レファレンスルーム）]があります。